FAQ(よくある質問)

アカウント・ログイン (10)

ユーザー名やパスワードに使える文字や文字数には以下のような条件があります。ご確認ください。

  • ユーザー名
    • 英大文字・小文字から始まり、
    • 英大文字・小文字・数字またはハイフン・アンダースコアが続く、
    • 4文字以上20文字以下の文字列
  • パスワード
    • 英大文字・小文字・数字を1文字以上ずつ含む、10文字以上の文字列

申し訳ありませんがセキュリティ上の理由により、G空間情報センターからユーザー名をお教えすることができません。[新規ユーザー登録]のページからアカウントを作り直していただくようお願いいたします。

ユーザー名がわかっている場合は、AIGIDアカウントのログインページにある「パスワードを再設定する」から、パスワードの再設定が可能です。

ユーザー名もわからなくなってしまった場合は再度ユーザー登録をお願いいたします。

AIGIDアカウントの登録情報のページの右下に「退会手続き」のリンクがあります。

退会手続きのページに進み、確認番号発行ボタンを押下すると登録されたメールアドレスに確認番号が届きますので、確認番号フィールドに入力し退会ボタンを押下してください。

G空間情報センターで公開されているデータの多くは、ユーザー登録を行わずにダウンロードが可能です。

ただし、法務省登記所備付地図XMLデータなど一部のデータに関してはダウンロードにユーザー登録が必要となっています。

またお手持ちのデータをアップロードして公開したいなどの場合は組織登録が必要となります。

※ユーザー登録によって作成されたAIGIDアカウントで、G空間情報センター以外のAIGIDが提供するサービスも利用が可能となります。

アカウント管理画面にログインしていただきますと「登録情報変更」ボタンがございます。

登録情報更新の画面にて必要な項目を修正し、更新を行なってください。

アカウント発行に費用はかかりません。

AIGIDアカウントを新規作成した時に「本人確認のお願い」が表示されます。「こちらより」のリンクを開くと登録されたメールアドレスに確認番号が送信されます。確認番号の有効時間は30分です。

メールが届いていない場合は迷惑フォルダーに振り分けられていないかご確認ください。なお送信アドレスは noreply@geospatial.jp となっています。

確認番号が未入力の場合、次にログイン操作を行った時に「本人確認のお願い」が再度表示されますので手続きをお願いいたします。

アカウント登録時のメールアドレス入力間違いにより確認番号の送信エラーとなっている事例が多く発生しています。

メールが届かない場合は登録情報のページにてメールアドレスを確認し、間違いがありましたら登録情報更新のページにて修正をお願いいたします。

G空間情報センターにある組織にデータを追加したい場合には、既存の組織(プロバイダー)のメンバーになる(所属する)必要があります。
組織に所属する場合は、問い合わせより、お問い合わせ分野で「データ登録について」にチェックを入れ、所属したい組織名、所属したい方の氏名、連絡先(メールアドレス)を記入のうえお知らせください。
※管理者より問合せ連絡の可能性があります
なお、組織所属の可否(所属できるか・できないかの判断)は、既存組織の管理者の判断となります。

G空間情報センター上に新たに組織を作成してデータを公開したい場合には、組織作成申請が必要となります。
組織作成申請は、こちらからお願いします。

G空間情報センター全般 (4)

ログインした後に表示されるダッシュボードのページの下部に API Keyが表示されています。

G空間情報センターには無料と有料のものがあります。有料のデータには、リソース(データ)の名称前にマークが付いています。
それ以外のマークがついていないデータは、無料でお使いいただけます。 利用にあたっては、それぞれのページに掲載されている出典提供者の利用規約をご確認ください。

組織単位に1TBを超えない範囲においては無料でご利用いただけます。
1TBを超える場合は大規模データの取り扱いとなり有料となります。
大規模データの取扱いの費用はこちらをご確認ください。

なお、データ公開のためのG空間情報センターへの登録作業はご自身で対応いただいております。G空間情報センターにて代行する場合は費用が発生しますこちらからご連絡・ご相談ください。 

クリエイティブ・コモンズ・ライセンスにてCC-BYにてオープンデータ提供している場合は、出典を明記することで商用を含め利用することができます。なお、利用にあたって許諾等は不要になります。
(出典の記載の方法)
出典者から指定がなければ、提供者・データセット名を明記すれば
出典の明記の例:「□□作成の〇〇」を使用しています
※□□:出典者名
※〇〇:データセット・またはリーソース名

クリエイティブ・コモンズ・ライセンスの詳細は、以下のURLをご確認ください。
https://creativecommons.jp/licenses/

法務省登記所備付地図 (12)

法務省登記所備付地図データの公開に関する法務省のサイトはこちらになります。
Q&Aも公開されており、利用にあたっての注意事項やデータの時点について記載されております。

また、G空間情報センターからダウンロードできる登記所備付地図データのXMLのフォーマットは法務省のサイトのこちらにて確認できます。

 

登記所備付地図XMLデータのダウンロード手順のページにまとめていますので参照してください。

 

ダウンロードしたXMLデータを地図で描画するためには、GISソフトウェアで読み込めるようにデータ変換作業が必要となります。そこで、ダウンロードしたXMLデータを一般的なGISソフトウェアで描画可能なGeoJSONやシェープファイルに変換するソフト・ツールを参考情報としてお知らせします。

デジタル庁のツール「登記所備付地図データ(地図XML形式)変換コンバータ」
  Python環境等の構築が予め必要となります。
フリーソフト「SIMA・地籍フォーマット2000・法務省地図XML⇒GIS」
  Microsoft Excelを使った変換方法です。
株式会社ジオロニア(登記所備付地図データ用 XML Viewer)
  読み込み後、画面上のダウンロードボタンよりGeoJSONで取得可能です。
ESRI社「変換ツール (国内データ) for ArcGIS Pro」
  ArcGISアドインツール使った変換方法です

※上記のサービスは、G空間情報センターが直接提供するものではありません。このため、ユーザーの責任の下でご利用ください。なお、動作環境や描画を保証するものではありません。また、各サービスに関するお問い合わせには、G空間情報センターとして回答することは出来ません。

 

登記所備付地図データを閲覧できるサービスを参考情報として紹介しています。

下記のサイトは、G空間情報センターが直接提供するサービスではありません。ユーザの責任の下でご覧ください。また、各サービスに関するお問い合わせにはG空間情報センターから回答することは出来ません。

法務省登記所備付地図XMLデータの公開に関する参考情報は以下のとおりです
法務省地図XMLデータ公開の経過と有志によるアダプト活動(駒澤大学&東京大学CSIS・瀬戸寿一)

G空間情報センターから公開される登記所備付地図データのXMLデータをGISソフトウェア上で直接描画する方法やソフトウェア内で変換する解説サイトを参考情報としてお知らせします。
下記にあげるサービスは、G空間情報センターが直接提供するものではありません。このため、ユーザーの責任の下でご利用ください。なお、動作環境や描画を保証するものではありません。また、各サービスに関するお問い合わせには、G空間情報センターとして回答することは出来ません。

 

G空間情報センターでは、GISソフトウェアなどで扱いやすいシェープファイル形式、GeoJSON形式に変換済みのデータを提供しています。
シャープファイル形式・GeoJSON形式のダウンロードはこちらからお願いします。

GeoJSON、シェープファイル形式の登記所備付地図データのダウンロード

登記所備付地図データをそのまま利用する場合、出典の明記をお願いします。
(記載例)
「登記所備付データ○○市」(法務省)(当該ページのURL)(○年○月○日に利用)

登記所備付地図データを編集・加工して利用する場合は、出典明記に加え、編集・加工を行なったことを記載してください。
なお、編集・加工した情報をあたかも国(又は府省等)が作成したかのような態様で公表・利用してはいけません。
(コンテンツを編集・加工等して利用する場合の記載例)
「登記所備付データ○○市」(法務省)(当該ページのURL)を加工して作成
「登記所備付データ○○市」(法務省)(当該ページのURL)をもとに○○株式会社作成など
「登記所備付データ○○市」(法務省)(当該ページのURL)をもとにG空間情報センターにて変換処理して作成

法務省の「法務行政に関するご意見・ご提案」あてにご連絡ください。
G空間情報センターではデータの格納、検索およびダウンロード・サービスを提供しています。
このため、データ不備やエラーに関する問い合わせに関しては回答いたしかねます。

G空間情報センターではデータの格納、検索およびダウンロード・サービスを提供しています。
このため、データの加工、編集、表示、閲覧に関する方法や、関連するソフトウェアの使用方法などの問い合わせに関しては回答致しかねます。
恐れ入りますが、以下のページより法務省に直接お問い合わせをお願い申し上げます。
https://www.moj.go.jp/mojmail/kouhouinput.php

住所には、住居表示と地番の2種類があります。
住居表示は、住居表示法(住居表示に関する法律)により自治体にて定めた住所で、
訪れやすい、郵便物・荷物を届けやすくする、緊急車両の効率などが目的となっています。
これに対して、地番は、法務局にて定めた住所で、土地の管理に用いられています。
このように住居表示と地番では目的と根拠法令が異なります。
また、G空間情報センターより公開している登記所備付地図データは「地番」となります。
なお、住居表示は、国土地理院のサイトより閲覧・ダウンロードすることができます。

https://www.gsi.go.jp/kihonjohochousa/jukyo_jusho.html

元々のXMLデータが「任意座標」となっている地域ではデータを変換しても正しい緯度経度とならないため、
「公共座標」が付いたデータのみを変換してシェープファイルやGeoJSONのデータを公開しています。

また、Shapeファイルをダウンロード表示した場合、
登記所備付地図データが整備済み(XMLデータが存在する)範囲においても表示されない箇所がございます。

なおG空間情報センターではデータ変換以外の加工修正は行っておらず、データの内容・品質については保証できません。

震度分布・浸水域等に係るデータ (8)

G空間情報センターでユーザ登録を行い、ログインしていただければダウンロードできます。

G空間情報センターでは内閣府が公開している、地震や津波に関するデータの内容、利用方法、リクエスト等のデータダウンロード以外の質問につきましてはお答えできません。
データセットを検索した結果、目的のデータが見つからない場合は、現在G空間情報センターには登録されていないと思われます。
地震や津波に関するデータの管理は、内閣府となりますので、恐れ入りますが、以下の問い合わせフォームより内閣府に直接ご連絡をお願いします。

https://form.cao.go.jp/bousai/opinion-0001.html

内閣府が公開している、地震や津波に関するデータ、商用利用することが可能です。
データセットのメタデータに利用規約のリンクがありますので、そちらから利用規約をご確認いただき、規約を遵守していただいた上でのご利用をお願いいたします。

G空間情報センターに登録されている以下のデータセットからメッシュをダウンロードするか、メッシュ作成ツールによりメッシュを取得することが可能です。

<メッシュダウンロード>
 生物多様性センター
 ・標準地域メッシュ(2次メッシュ、3次メッシュ)、5kmメッシュ
  https://www.geospatial.jp/ckan/dataset/biodic-mesh

<メッシュ作成ツール>
 ネオプランニングラボ(株)
 ・都道府県別標準地域メッシュ(3次メッシュ、1/2メッシュ、1/4メッシュ)
   https://www.geospatial.jp/ckan/organization/neoplanninglabo
 ・メッシュ作成ツール(1次メッシュから1/20メッシュ)
    https://www.geospatial.jp/ckan/dataset/get-mesh

メッシュコードは、以下で調べることが可能です。
https://www.geosense.co.jp/map/tool/geoconverter.php

各行の先頭に緯度経度がありますので、そちらを元にメッシュコードを計算していただくか、メッシュデータと重ね合わせていただくことになります。
メッシュコードの計算方法は以下を参考にしてください。

https://www.meti.go.jp/statistics/tyo/kougyo/mesh/2003/kaisetsu/pdf/gaiyo1.pdf

地図上に3次メッシュコードが書きこまれている資料は登録しておりません。
G空間情報センターの以下のデータセットから、1kmメッシュをダウンロードいただき、GISに展開いただければ、地図上に3次メッシュコードを表示できます。

全国:https://www.geospatial.jp/ckan/dataset/biodic-mesh
都道府県別:https://www.geospatial.jp/ckan/dataset/npli-pref-1km

各データをダウンロードいただき、ご自身でQGISなどのソフトウエアを用いて可視化(地図表示)を行うことができます。

将来人口・世帯予測ツール (4)

現在平成27年度国勢調査を基にしたデータが公開されています。
国立社会保障・人口問題研究所から、令和2(2020)年国勢調査を基にした将来人口推計のためのパラメータが公開されたため、現在開発中となっており、公開予定は未定です。
公開いたしましたら、G空間情報センターのトップページでお知らせいたします。

ダウンロードしたファイルの格納先(パソコンのフォルダ階層)が、あまり深いところに保存・解凍すると動作しない不具合が報告されています。
格納先を初期設定のフォルダ(例 ダウンロードフォルダ)やディスクトップなどにてお試しくださいますようお願いいたします。

「将来人口・世帯予測ツール」はツールのダウンロードサイトに登録されております利用規約に記載されている内容を遵守していただければ、その他の制限はなく、研究・論文等にご利用いただけます。

プログラムで使用する国勢調査のオリジナルデータは、年齢不詳人口が別立てとなっていますが、プログラムで出力シートを作成する際は、年齢不詳人口を各5歳階級別人口に割り振っています。その際、四捨五入の丸め誤差がどうしても生じてしまうため、その累積が合計値のずれとなって現れたことが原因と考えられます。
本プログラムの仕様となっておりますので、ご了承の程、お願い申し上げます。